物件種別でみるホームインスペクションの必要性
住宅業界で注目度が高くなったサービスがホームインスペクション（住宅診断）です。2018年4月からは、宅建業法の改正により中古住宅の売買に際して（実は賃貸でも）不動産会社から売主、買主へホームインスペクションについて説明して利用するかどうか確認しなければならなくなりました。
この改正された法律の施行により、これまで以上に住宅・不動産業界ではホームインスペクションが大きく注文される存在になっているのです。
ところで、実際にホームインスペクションの利用を考える消費者（売主や買主）にとっては、依頼する必要性が高いのか、または低いのか気になるところです。これを依頼すること自体は義務ではないので、必要ないと判断すれば利用しなくてもいいわけです。
今回のコラムでは、ホームインスペクションの必要性について、対象物件の種別でわけて解説します。
マンションより一戸建ての必要性が高い
マンションと一戸建て住宅を比較した場合、ホームインスペクションを利用した方がよいのは、断然に一戸建てです。その理由は、一戸建ての方が利用することによって得られる価値が高くなりやすいからです。マンションは検査しなくても大丈夫だというわけではなく、一戸建ての方が費用対効果が高いというわけです。
マンションのホームインスペクションの難しさ
建物を完成状態で検査することには限界があり、ホームインスペクションをしたからといって何もかもがわかるわけではありません。マンションでは、中古物件でも完成後の新築物件でも確認できる範囲が一戸建てより限定的なものです。
主要構造部に著しい瑕疵や劣化があったとしても、マンションではわかりづらいというデメリットがあります。
一戸建てのホームインスペクションの良さ
一戸建て住宅では、建物外部（基礎・外壁など）や内部（室内壁・天井・床など）に現れている症状から、著しい瑕疵や劣化の存在を確認したり、予測できたりすることがよくあります。
購入後によく問題となることのある建物の防水状況を確認できたり、新築工事の施工品質や中古住宅の劣化状態を確認できたりするのです。
また、床下や屋根裏を調査できる物件であるならば、その確認範囲は広がります。基礎の内側、土台、金物、配管、断熱材など重要な部分で確認できる範囲が広がるからです。こういった項目の調査は、マンションでは非常に限定的なものだと言えます。
新築も中古も必要性が高い
次に新築住宅と中古住宅を比べた場合、ホームインスペクションの必要性はどうでしょうか。
長く第三者としてホームインスペクションをしてきましたが、依頼者によって考え方はまちまちです。「中古住宅の方が古いから心配。だからホームインスペクションが必要だ」という意見や、「中古は古いからある程度は仕方ない。それより新築で施工不具合がある方が大変だ」という意見もあります。
新築住宅のホームインスペクションの必要性
新築住宅におけるホームインスペクション（住宅診断）は、主に施工品質のチェックです。つまり、施工上の不具合がないか確認するものです。
新築にも関わらず、完成直後に漏水が生じたり、断熱材の欠落や設置不良があるのに気づかずに暮らしていたりすることは少なくありません。引渡しに際して補修を求めておけば対応してもらえたものも、後手を踏んでしまって売主や建築業者の対応が悪くなっているケースはよくあることです。
購入前や引渡し前における第三者のホームインスペクションの必要性は高いと言えるでしょう。
中古住宅のホームインスペクションの必要性
中古住宅におけるホームインスペクション（住宅診断）は、主に建物の劣化状態のチェックです。著しい劣化などがあれば、購入直後から補修費用が必要となりますし、気づかず放置しておくと大事になってしまうこともあります。
建物の状態が大事な点において酷いようであれば、購入を中止することもできるように、購入前（売買契約の締結前）に利用することが推奨されます。また、購入した後のリフォームやメンテナンスのために建物の状態を把握したいということであれば、引渡し前や入居前に利用するのもよいでしょう。
結論をいえば、ホームインスペクションは新築でも中古でも必要性が高いです。
新築ならば、売主や建築業者側が利用している検査（瑕疵保険の検査等）がありますが、その検査なかなり簡易的なものであることから、買主が自ら第三者に検査依頼することがオススメです。中古ならば、不動産会社が手配するインスペクションよりも買主が自ら選んだ第三者で実施することがおススメです。利害関係が大事だからです。
住宅購入・建築する際は、第三者のホームインスペクションを検討しましょう。
執筆者
全国で第三者の一級建築士がホームインスペクション（住宅診断）を行うアネスト。新築・中古住宅の購入時やメンテナンス時などに建物の施工ミスや劣化事象の有無を調査することができる。
